医師の診療や治療の補助、患者の身体的 ・ 精神的サポート、疾病予防や健康増進を目的とした教育活動などを通して人々の健康維持に貢献することが看護師の役割です。
医師のほか、理学療法士や栄養士、ケースワーカーなど医療スタッフと協働するので、チームワークやコミュニケーション能力が必要な仕事でもあります。豊富な専門知識や経験とともに、日進月歩の業界において新たな知識や医療現場のニーズに迅速に対応していく力が求められます。近年、男性看護師の活動領域も広がっています。
保健師は、都道府県・市区町村の保健所や保健センターなどに勤め、地域住民の疾病予防、健康増進などの公衆衛生活動を担う地域看護のプロフェッショナルといえます。
地域で保健行政にたずさわる行政保健師や、企業に所属し健康管理する産業保健師などがあります。
※本学においては、10名程度の選択制。所定科目の履修が必須。
※国家試験受験にあたっては看護師免許または看護師国家試験受験資格が必要です。
厚生労働省が2010年に発表した「第7次看護職員需給見通し」によると、看護職員の需要見通しは、2011年の約140万4千人から2015年には約150万1千人に増加する見込みです。部門別に見てみると、病院は約90万人から96万6千人、診療所は約23万2千人から約24万2千人、訪問看護ステーションは約2万8千人から約3万3千人、介護保険関係は約15万3千人から約16万5千人へと、すべての部門で需要が高まる見通しで、看護師を質・量ともに確保することが求められています。
日本の医療はこれまで、病院ですべてを解決する病院完結型の医療が続いていましたが、高齢化社会が進むにつれて、病院だけではなく地域の診療所や福祉施設、さらには在宅でも治療が受けられる「地域完結型の医療」へと変化してきています。これに伴い、看護師の役割も病院での働きだけではなく、在宅看護や地域看護へと活躍の場が多様化しており、これからの看護にはより幅広く、専門的な知識が求められています。
看護系の4年制大学は10年前には全国で約90大学でしたが、現在、その数は倍以上に増え、約200の大学があります。その背景には、医療の高度化や国民のニーズの多様化により質の向上が求められていることなどがあります。2010年には社団法人日本看護協会も文部科学大臣に対して「看護師教育の養成所から大学への転換」を求める要望書を提出しています。また、看護師や保健師資格の取得後も生涯にわたる学修が必要とされ、制度化が進んでいる卒後教育、あるいは大学院に進学することで、より専門的で高度な認定看護師や専門看護師の資格を取得したり、看護教員や看護研究者の道に進むなど、その道は多様に広がります。
